裁判所がこのように判断した背景には、以下の理由がある：

・実質的には期間の定めのない雇用関係が継続していた
　- 契約は何度も更新され、形式的な手続きを省略する例もあった。
　- 当事者双方に「更新は当然」という黙示の合意があったと評価できる。

・長期雇用や本工登用を期待させる会社の言動があった
　- 採用時から長期継続雇用が期待される事情があった。
　- 臨時工らもその期待に基づき、雇用契約に応じていた。

・職務内容が本工と変わらず、長期にわたり勤務が継続していた
　- 職務実態が正社員と同等であり、実質的な差異がなかった。
　- 信頼関係のもとに労働契約が維持されていたと評価される。

・解雇に類する重要な処分である以上、解雇法理の類推が必要
　- 形式的に「契約満了による雇止め」としても、実態としては「解雇」とみなすべき。
　- よって、「客観的に合理的な理由」と「社会通念上の相当性」が必要となる。

・信義則違反の観点から雇止めは許されない
　- 会社は雇止めを正当化する「やむを得ない事情」を何も主張しておらず、
　　信義誠実の原則（信義則）に反し、雇止めは無効とされた。